情報漏洩という闇
実は私には年金手帳が2冊ある。ある町の市役所では、「通常はあり得ない。」と言われた。事情を説明するときちんと確認してくれた。これまで、公的手続きに特に問題は起きていない。老齢年金の前倒し受給も問題なく始まっている。
この理由は、平成27年に起きた「年金の個人情報中国漏洩事件」である。この時に、「日本年金機構」から、「あなたの基礎年金番号もこれに該当しています。新しい番号と年金手帳を送ります。」という連絡が来て送られてきたのが、右側の青い手帳である。昭和63年春、大学を卒業して初めて手にした手帳が左側オレンジ色の手帳である。何れも、私の手帳である。
当時すでに、集団ストーカーによる嫌がらせ、そして偽物扱いを受け始めて10年経っていた。現在この犯罪について調べ辿り着いた状況から判断すると、この「中国への年金情報漏洩事件」、これは中国共産党と創価学会による事件ではないかと思っている。私の場合、「基礎年金番号が違う」という事実を理由に「2人いる」ことにもできるし、私を「偽者」にもできる。
そしてちょうどその頃、同じような企業の顧客や従業員などの大規模な「個人情報」の漏洩事件が増え始めた。ちょうど約1年前にも、微量で致死性のある合成麻薬であるフェンタニル前駆体が名古屋港を経由してアメリカなどに密輸されていた問題に関して個人情報漏洩が起きている。
この事件では、なぜかタイミングよく「財務省の職員」が不正薬物密売容疑者リストの名簿や保存したパソコンをこともあろうか「居酒屋」で紛失していた。常識的に考えて、そのような情報を持っていく場所ではない。
横浜税関で打ち合わせした後の出来事だったというが、犯罪容疑者リストが、なぜ警察庁でなくて、財務省なのか。例えば通常は、居酒屋に置き忘れて帰ったとしても、気づいた時点で居酒屋に連絡し確認すると同時に職場にも連絡することが基本である。居酒屋の方でも、パソコンは「ただの忘れ物」としては扱わないはず。警察に届けるなど、本人に返すべく処理するのではないか。財務省という国のトップレベルの高級官僚がこのような社会人1年生レベルの失態を犯すのだろうか。単なる紛失なのか？腑に落ちない。
つい数週間前にも、昨年11月、原子力規制庁の職員が上海への私的な旅行の際に、上海空港で業務用のスマホを紛失した事件が発覚した。このスマホには、緊急時に対応する職員の個人情報が入っていたとされ、その個人情報が悪用される可能性も否定できない。
いずれも日本のトップクラスの役人による事件で、そのこと自体がすでに日本のエリート層が何らかの勢力に支配されてしまっていることを示唆しているのではないだろうか。日本の機密情報管理体制が乗っ取られていることを意味しているのではないか。
このような国家レベルの重要な機関だけでなく、日本の上場企業の顧客情報やクレジット・カードの情報、大学病院の患者の個人情報、金融機関の顧客の個人情報、学校や保育園などの子どもたちの個人情報など、サイバー空間のみならず多様なルートを通じて、日本の個人や企業、組織の情報が盗まれているのだ。
それらは、個人の資産や人物特定に関わるものから企業や大学の知的財産や先端技術に関わるもの、原子力発電所や自衛隊など日本の安全保障や防衛に関わるものまですべてのレベルに渡っており、まさに日本が丸見えにされているといっても過言ではない。
ノンフィクション作家河添恵子氏の次の動画では、アメリカでも日本と同じような懸念が共有されていることを伝えている。
また少し前の情報になるが、創価学会系企業のベネッセによる、顧客個人情報漏洩と増えている児童誘拐との関連を懸念する記事もある。
これは、児童も含めた人身売買にも繋がりかねない情報である。このことについては、保育園で働いていた経験から気になっていたことがある。
今多くの保育園で保育士による園児虐待防止の観点からクラス内に監視カメラを設置する園が増えている。虐待だけでなく、事故が起きた場合に状況を詳しく追跡できることもあり、その面では有効な手段だと思う。その反面、録画された映像が流出し、悪用される可能性もある。保育園は子どもが1日を過ごす場であり、トイレ、着替えなど園児たちのプライバシーが記録されてしまうことも確かである。SNSでの画像や音声を使ったいじめや犯罪が示すように、幼い子どもたちのプライバシーが流出した場合、その後の人生を狂わせてしまう可能性も否定できない。対策が必要であると感じている。
私が「偽物」にされた手口ー人海戦術による、情報操作（でっち上げ）ー
20年前、2005年にある地方の国立大学に入学した直後から、私個人を全くの別人に仕立て上げる偽装工作が始まった。それについては過去のブログでも紹介した。
同時に、集団ストーカーによる終わりなき嫌がらせが始まった。これらは創価学会員によるものであり、現在も創価学会の古参信者である実母（83才）によって行なわれている。創価学会はフリーメーソンと同様の組織であり、親族の人権よりも組織の利益を優先する。実の親が子どもを生贄にすることぐらい、平気な顔してやるのだ。
今ではピーク時の6割程度にまで落ち込んだとはいえ、数百万人規模の信者を全国に従えている創価学会。その数を最大限に使って、ターゲットを追い込んでいく。私の場合は、様々な妨害に加え、偽物に仕立て上げられてきた。
ターゲットについては工作員を使ってありとあらゆる情報を吸い上げる。田中角栄元総理大臣も予め周恩来の抗日工作部隊によって綿密に、言葉の癖まで調べ上げられ、それを弱点として握られ日中国交正常化交渉を有利に進めることができなかった。
（『日本の赤い霧 極左労働組合の日本破壊工作』 福田 博幸著 より）
集団ストーカーのターゲットも、工作員によって、24時間365日監視の対象とされる。浴室や寝室、トイレの中までも、とにかく丸見えにされる。これは信者を使った人海戦術によるものと、スマホや盗聴器、赤外線など電磁波を使った監視・盗聴がある。パソコンやスマホはリモートで操作され、カメラの画像や音声などは全て収集され配信されている。
外出すると、一歩外に出た途端集団ストーカーによる監視が始まる。それは、全く面識のないものからよく知っている近所の人まで使われる。そして、どこへ行ったか、さらに、例えばスーパーで何を購入したか、まで調べられる。私が実家を離れていた時のことである。たまに帰省すると、台所に置いてある調味料やシャンプーリンスなどまで、私が使っている商品と全く同じものが置いてあることに気づいた。しかもなぜか多くのものが2個あるのだ。つまり、不法侵入や購買記録などによって私の使用している製品についてすべて調べ上げ、実家でその状況をコピーしていたということである。
これは、最近増加傾向にあった中国人留学生の問題でも同様のことが言われている。日本の大学の研究室の様子が丸ごと中国のどこかの研究室でコピーされている、というのだ。研究室内で仲間と何気なく撮影したように見える写真が、実は情報流出に使われている可能性もあるということだ。
また、無くなった（盗まれた）と思っていたものののいくつかが、実家から見つかっている。あたかも、私が実家で暮らしているかのような状況を作り出していたのではないか。現在、実家で共に暮らす実母（83才 創価学会員）が実は私に成りすましていたのではないか。20年前ある大学に学生として在籍していた時、同姓同名の学生がもう一人いることになった。それ以来、常に創価学会の誰かが私に成りすまし、私が偽物にされてきた。その一人が実母だったのではないか。
「そんな事、普通あり得ない！」
多くの人はそう思うだろう。私も1年前ここに戻ってくるまでは、確証はもてなかった。しかし、この1年間創価学会員である実母の様子を間近で見ていると、それが確信に変わってきた。髪を黒く染め、外出する際はマスクと帽子で顔を隠し、20～40代に見えるような恰好（下写真）をして朝から晩まで、何らかの偽装工作をしている。これが、83歳になる実母である。
← 左の写真は、外出時の実母の写真である。顔を隠し、若く見える服で身を包み、あたかも20～40代にも見える。
→ 右の写真が、その実母である。見るからに83歳の顔である。
実母が、毎日私とすり替わるための偽装工作をしている。
20年前から、常に一番身近にいる創価学会員の誰かが、私とすり替わろうとしてきた。パート先の職場でも、買い物の為に入ったスーパーでも、勤務先のトイレでも、ありとあらゆる場所で必ず誰かが付きまとっていた・・・。
下の写真は、左側が実母（83歳）が上の写真で着ているコート。右側が私のコート（Columbia）である。このように、私とすり替わるために、私のもっている服と形や色の似通ったものが創価学会から与えられ、すり替えに使われる。我が家には昔から、袖を通していない服やバッグ、靴などがたくさんあった。それらは、偽装工作の小道具として学会から与えられるのだ。その中に、前述した私の家から無くなった傘なども含まれる。
実母のコート 私のコート
創価学会とは、中国共産党の抗日工作部隊である。ただの宗教団体だと油断していると、気が付いたときにはすべてを奪われている。そういう組織なのだ。
誰かが私に成りすまし、その上で、私を偽者に仕立て上げる。
多くの場合、私は「看護師」に仕立て上げられ、どの町に逃げても救急車に付きまとわれた。東京都在住時は、一日に何度も救急車と遭遇し、住んでいるマンションの駐車場に停まっていることもあった。周囲の医療従事者である創価学会員たちが人海戦術で私を包囲し、「看護師」に仕立て上げようとしてきた。その最たるものが、2015（平成27）年3月、医学部の大学院を卒業した時に撮影した集合写真である。それが下の写真だ。
ここに写っている教授陣の中に、私の指導教官は一人もいない。その後に行われた謝恩会にも姿はなかった。これは、私を全く別の学生(おそらく看護師)に仕立て上げようとする偽装工作だったのではないか。
また、2021（令和3）年、現在の実家に2か月だけ滞在していた時のことだ。ある朝、だれも住んでいない廃墟となっている母屋に向かって「＊＊ちゃーん、＊＊ちゃーん・・・」と大声で叫んでいる見知らぬ男がいた。その名前は私のいとこのものであり、彼女は看護師だった。そこに住んでいるはずもなかった。これも私を「看護師」に仕立て上げるための偽装工作だったのだろう。
「返事をしてはいけない（すり替えられる）・・・。」2階からただ見下ろすだけだった。
これらはこの20年間に行われた偽装工作の極ごく一部である。当時800万世帯と言われていた信者を使ってありとあらゆる偽装工作を行い、「盗み」、「すり替え」、「汚染し」、「破壊する」。それが、中国共産党とその工作部隊である創価学会なのだ。創価学会信者を使って個人情報を入手し、その情報をもとに次の犯罪を計画する。このようなことが田中角栄元総理大臣の時代から、日本中で行われていたのかもしれない。
国立大学という最高学府で、なぜこんなことが起きるのか・・・
この犯罪について、なかなか自分自身認確証がもてなかった理由として、「国立大学で起きた」という事実だ。国家の最高学府として誰もが信頼し、進学を志す若者が憧れる場所で、なぜこんな出鱈目が始まり、延々と繰り返されたのか？
1995（平成7）年３月、オウム真理教による地下鉄サリン事件が発生した。平日の朝８時、通勤ラッシュを狙った化学テロによって、死者14名、負傷者6300名という被害が出た。この事件では、オウム真理教の信者たち実行犯の中に、多くの学歴エリートがいることが話題を呼んだ。日本の一流大学出身のエリートたちがなぜ、麻原彰晃という人物に引き込まれていったのか？その男を信じ、恐ろしいテロ行為に走ったのか。今でもわからない。
「東京大学法華経研究会」というサークルがあることをご存じでしょうか。
1952（昭和27）年、東京大学の中でそのころ熱を帯びていた左翼運動に入り込めない学生たちが始めた、仏教研究会が起源である。創価学会中野支部長で、中央大学教授を務めていた神尾武雄氏との接点を通じて、この東大生たちは創価学会に入門することになる。これらの学生たちは、卒業後も『聖教新聞』や『大白蓮華』などの編集部に就職するなどして創価学会との関係を続けていった。
2代目会長の戸田城聖氏は、自ら学生の指導に乗り出し、この組織を『法華経研究会』と名付け、下部組織となる学生部を結成した。
迷える若き学歴エリートたちにとって、戸田は父親代わりのような存在であったのかもしれない。
『創価学会秘録 池田大作と謀略と裏切りの半世紀』 高橋 篤史著 より
中央大学出身で、教員や学習塾を経営していた経験を持つ2代目会長戸田氏は、宗教的カリスマであるとともに、優秀であるがゆえに高い問題意識を持つ若者の心を掴む術に長けていたのかもしれない。
そしてこの『東京大学法華経研究会』に倣えと、全国の大学に学内組織が次々と作られていく。つまり、多くの大学内に、創価学会の学内組織が存在するということなのだ。そして、学生だけでなく教職員も多数含まれているのである。
当然、20年前通っていたあの大学内にも創価学会の組織があったのだろう。大学内で日常的に起きた集団ストーカーも、創価学会の学内組織によるものだったのだ。
東日本大震災直後の6月、南三陸町へのボランティアバスツアーに参加した時のあの違和感。直前に自主退学したあの大学の事務職員が同じ旅館に宿泊していたこと。同じ部屋のツアー客が大学の研究員ばかりだったこと。帰りのバスで途中からツアー客ではない男たちが乗り込んできたこと。これらは創価学会によって仕組まれた「茶番」だったのだ。
全国の大学に、創価学会の組織がある。これは学生にとって好ましいことなのだろうか。学会員であることが、卒業後の進路に有利に働く面もあるだろう。しかし、それは正しいことなのか。さらに、折伏され入信させられるだけでなく、犯罪や偽装工作に関与させられる可能性もある。実際に、理由は不明だが突然大学に来なくなってしまうケースもあった。
大学の門に守衛室を置き、出入りする人物をチェックする大学もある。しかし、当時あの大学は出入り自由で、散歩コースのように使っている近隣住民もいたように思う。
創価学会などの新興宗教が大学内に入り込んでいる状況について、深く危惧するとともに、何らかの規制が必要と考えている。
『総体革命』あらゆる業界に学会員を送り込み、中から改革（蝕んで）いく・・・
国立大学だけでなく、創価学会は学会員をありとあらゆる業界に送り込み企業や組織を内部から蝕んできた。
2代目会長戸田城聖氏は、安倍元総理の祖父である岸信介元総理とも関係を築いていた。戸田氏は現在の「中道・改革（リベラル）」を掲げる創価学会とは異なり、保守系の思想を持っていた。それは、日米同盟を基本とする岸信介元総理に心酔していたことからもわかる。とにかく、1955年体制当時から、実は創価学会は自民党内部にも人脈を持っていたということになる。
そして、同じ時期に政界進出が始まるのである。保守系思想だった２代目戸田会長と異なり、３代目池田大作会長は、「創共協定」や中国共産党との関係を深めていったことからもわかるように、「共産主義」「リベラル・改革」思想の持主である。田中角栄氏や公明党を使って、中国共産党のための政治工作を行ってきたことはすでにお伝えした。
さらに、学会の高学歴エリートを官僚界にも多数送り込んでいる。
各省庁の中には、大学同様創価学会員の組織が存在する。中でも外務省の「大鳳会」は、皇后雅子様とお父上の小和田恆氏が在籍されていたことで有名である。国土交通大臣は2013年から2025年まで13年間公明党が独占していた。また、財務副大臣も2002年から2008年、2019年から2025年まで、自民党と共に公明党が担っていた。このことが政治に影響を及ぼすと考えるのは当然だろう。
法曹界や警察にも多数の学会員がおり、様々な隠蔽工作が行われているとされる。
創価学会に批判的だった東村山市の女性議員がビルから転落死した「朝木明代市議転落死事件」では、警視庁東村山署は発生当初から「自殺」と断定し、まともな捜査も行われなかった。さらにこの事件を担当した検事は創価学園・創価大学出身の創価学会員であり、東京地検八王子支部の担当検事も創価学会員であった。
「藤原弘達 創価学会を斬る 41年目の検証」 言論出版の自由を守る会編 より
法曹界・警察組織を丸め込み、創価学会を批判する者を社会的に抹殺し、学会による犯罪を隠蔽する仕組みが出来上がっていると言わざるを得ない。これは、一般市民にとって、生活の安心安全を脅かす大きな脅威である。
メディアとの癒着ももう周知の事実である。
1971(昭和46）年に３代目会長池田大作氏が設立した「金剛会」は、学会員を社員とする外郭企業の団体である。創価教育学会の本の出版を手掛ける出版社や印刷会社を中心に、家電や日用雑貨の商事会社や飲食店、建設会社が主だった。創価教育学会の設立の経緯から、もともと出版業界に太いルートを形成していたことがわかる。
また、創価学会には「芸術部」という組織があり、芸能人が多数所属していることから、芸能界にも大きな影響力を持つとされる。芸能界の中での折伏も行われているとされ、「学会の意にそわない芸人が仕事を干された。」という話もよく聞く。中には〇されたのでは？と思うケースも多々ある。朝鮮半島とのつながりを持つ創価学会は、その資金力でテレビ、ラジオ局にも影響力を持つとされる。
創価学会がマスコミを抱え込む手法には、創価大学卒の法曹関係者で組織する顧問弁護団による訴訟攻撃もある。
抗議や名誉棄損訴訟でマスコミを威圧すると同時に、創価学会は傘下の公明党に国会で、名誉棄損の損害賠償額の高額化を図る質問を繰り返させるなどしてマスコミを威嚇。その一方で「聖教新聞」を始めとする機関紙誌の印刷の発注や、池田大作本を始めとする各種の書籍広告、さらにはテレビ、ラジオにCMを流すことで、巨額の金をマスコミに注入し続けている。
『藤原弘達 創価学会を斬る 41年目の検証』 言論出版の自由を守る会編
「飴と鞭」でメディアを支配する仕組みである。
昨年末の「NHK紅白歌合戦」では、外国勢力に配慮した番組制作が製作段階で問題になっていたにも関わらず、何の配慮もされなかったことから、受信料契約の解約が急増した。偏向報道の問題など、メディア支配の闇が表面化している。
創価学会系企業という「集金システム」
「創価学会系企業」という言葉は、もう広く知られていると思う。代表的な企業として、100均（もはや100均とは言えないほど価格が上がっているが）の「DAISO」、中古本販売のブックオフ、ヤマダ電機、ユニクロ、モンテローザ、ニトリ・・・。枚挙にいとまがない。キリンビールやパナソニック、ドコモといった日本を代表するような大企業も実は創価系企業だったりするのだ。東京ディズニーランドを経営するオリエンタルランドも創価系企業である。
実はあの会社も…創価学会に関わる企業10選(参考)[会社と宗教] : 情報！参考中(集)
その実態は、「信者と企業が一体化した集金システム」である。
例えば、集団ストーカーのターゲットになると、不法侵入は当たり前、家財道具は自由に盗まれ、汚され、破壊され、すり替えられる。著者も、まだまだ使える新品同然のものを悉く壊された。購入後3日でやられたものもある。特に家電製品は、必ず壊された。要は買い替え需要を無理やり作るのだ。そして、家電量販店は今ことごとく創価系企業であるので、そこにお金が流れることになる。
私はもはや、『買わない。』
また、これは我が家で実際に進行中の実話であるが、浄化槽やガス給湯器などの屋外設備を故意に故障させる。（浄化槽については、実際には何も問題は起きていなかった）そして、修理や新しい設備への取り換えを勧めるのだ。この際、我が家のように家の中に学会員がいる場合、必ず学会系の業者に修理を依頼することになっている。そして、高額な場合は自治体の補助金なども使うため、学会員と学会系企業でぐるになって補助金を流用することになる。もちろん、学会員も負担させられるため、末端信者のなけなしのお金と公金が創価学会に流れ込んでいくのだ。
創価学会の重要な資金源として「墓苑事業」がある。これも実話である。親族のものが亡くなった時、創価学会系の僧侶にお経をあげてもらったため、目と鼻の先にある先祖代々のお墓には「入れません。」ということになった。そして、創価学会の墓を300万円かけて購入する羽目になってしまったのだ。お金のこともさることながら、仏さまもたった一人で知らない土地の新しい墓に入るより、親兄弟のいる先祖代々の墓に入りたかっただろう。
こういったやり方で、学会員を窓口として創価系企業と一体となって創価学会にお金が流れていく仕組みが出来上がっている。
オレオレ、サイバー空間でのフィッシング・・・特殊詐欺も
このブログを執筆中にも、グッド・タイミングでフィッシング詐欺が起こりました！！
別の動画を視聴していたら始まったフィッシング詐欺の画面である。この手の詐欺画面は何度も経験している。表示されている「テクニカルサポート：0101・・・」の電話番号にかけると、個人情報が抜き取られ課金されてしまう詐欺である。こんな画面が表示されたら、シャットダウンしてください。この手の特殊詐欺も、創価学会でしょう。
ここで紹介した事例はほんの一部。創価学会は日本のありとあらゆる組織に入り込み、情報を盗み、操作し、それを資金集めや様々な工作活動に利用しながら日本中を腐敗させ、弱体化している。
これらは戦後いまだに続くアメリカの占領政策でもあり、中国共産党が日本を属国化する戦略でもあり、明治維新で日本を植民地化した国際金融資本（ロスチャイルド系金融機関）による極東戦略でもある。
これらの、「日本政府の上にいるものたちによる日本の植民地化」に、どのように対峙していくのか。それは、今後の日本の未来を大きく左右する重要な問題である。
参考文献
- 日本の赤い霧 極左労働組合の日本破壊工作 福田 博幸著
- 創価学会を斬る 41年目の検証 言論出版の自由を守る会編
- 創価学会秘録 池田大作と謀略と裏切りの半世紀 高橋 篤史著
- 変質した創価学会 現創価学会大幹部の告発 漣 悟空著
