早速ですが、これも遠隔操作とみられる不具合が生じているので、ネタにしたい。
いきなりのブレイク・タイムー遠隔操作ー
利用中のXserverの「クラウドセキュアSSL１年間無料キャンペーン」というお知らせが来たため、SSL認証証明を取ろうと思い手続きの操作に入った。すると「コモン・ネーム」が入らない。
すでにhttpからhttpsへの変更は済んでいるはずなのでおかしいなと思いこのサイトのURLを確認すると、「https://」とスラッグの部分が表示されていない。これは特に問題ないようだ。
Word Pressの設定を再度確認すると、
確かに、「https://」に変更されている。つい先日までは、普通に表示されていた。
おそらく、「SSL証明書」の取得を妨害するためだろう。
「SSL証明書」が付いたサイトはセキュリティ上安心感があるため、サイト訪問者が増える。このブログを読まれたくない勢力にとっては、これを妨害したいのだ。
このように、利用料も自分で支払っている一般の個人のサーバーに対してもデータ改ざんするなどし、本来受けられるべきサービスが受けられないという状況が起きている。これは、「1年間無料でSSL証明を受けられるはずなのに、それができない」という実害である。実際に不利益が生じているのだ。なぜこのような犯罪組織が野放しにされているのか、これに対して何もしないのであれば、「同じ穴の狢」と言ってもよい。
これに関して、真の原因や解決法などご存じの方は、教えてください。
集団ストーカー被害は、1970年代から50年以上続いている。これに対して、なぜ国は一切の対抗措置を取らず、無視し続けるのか。やはりこれも、『政府の上にいるもの』の仕業なのか・・・。
パンデミックは、人工感染症による「不幸なお芝居」である
厚生労働省の関連用語集の定義では、パンデミックとは感染症の世界的大流行のこととなっている。
2019（令和元）年の暮れに始まった新型コロナ・パンデミック。日本中が、不毛で過酷な時間を過ごした。無駄な自粛によって生活の糧を失い、無駄な医療によって医療従事者は疲弊させられ、我々も様々な現場で無駄に感染対策を強いられた。大学をあきらめなければならなかった若者、家業を閉めなければならなくなった経営者、自殺もあった。子どもたちも、部活動や修学旅行、楽しい給食の時間さえも奪われた。その年齢で経験するはずだった様々な経験の機会を奪われた。
著者も、勤務していた現場で急にコロナ感染やワクチン接種を理由に何人もの職員が欠勤し、少ない人員での仕事に加え、1日に何度も消毒させられ、クタクタになった。
そして、mRNAワクチンで多くの人が命まで失った。元気に学校に通っていた子どもたちが歩けなくなり、普通に仕事していた人が働けなくなった。
日本中、世界中が、多くの大切なものを失った。
ちなみに・・・
ちなみに、この時国債が大量に発行されたおかげでコロナ対策関連の業界は景気が良くなり、GDPも上昇した。これはある程度の政府の借金（国債）が経済を押し上げる効果があることを証明してしまった。このことは、プライマリーバランス黒字化を掲げて緊縮財政を押し付ける財務省の嘘が白日の下にさらされた事件であった。しかし、コロナ騒ぎが終わると再び以前のデフレへと収束していく。この原因は、『国債の使い道』にあるのではないだろうか。
コロナ対策として使われた国債は、失業や自粛による収入減対策、病院のコロナ対策補助金、ワクチン接種費用などに使われた。コロナ下で景気が良くなった企業は、病院、医薬品・検査機器メーカー、感染症対策製品メーカーなど、いずれも病院や消費財メーカーであり、コロナの終息と共に不要になるモノやサービスである。そもそも、パンデミック自体、『一過性』である。
それと、医薬品メーカーの株主たちではないだろうか。創価学会もその一つとされている。
つまり、創価学会はパンデミックが起きると儲かるのだ。
https://ameblo.jp/ymhkobayasis/entry-12786292053.html
コロナワクチンを製造販売するファイザーは、創価学会の子会社だった!! | RAPT理論+α
莫大なお金が、一瞬でごみとなるような消費財（ワクチン、医薬品、マスク、消毒薬、防護用品、検査試薬、・・・等）に消えてしまったということなのだ。
政府の上にいる者たちが企む計画は全て、一過性に終わる大イベント（戦争、パンデミック、大地震、気象災害、経済危機・・・）を意図的に起こし、一般市民を不幸にして自分たちだけぼろ儲けするようになっている。こんなことを、これ以上繰り返してはいけない。
国債は、持続的に国内でお金が循環し続けるような目的に使われなければ効果は一過性で終わってしまう。すべての国民を豊かにし、強い自立した日本を作っていくためには、投資した日本のお金が国内で元気よく回り続けることが重要である。新しい産業基盤の整備に加え、基本的なルール作りやエネルギー、1次産業などの基盤産業の整備、手取りを減らしている根本原因である消費税の廃止や社会保険制度の抜本的見直しなどの財源として、国債が使われるべきではないだろうか。
あれから6年が過ぎた今、多くの人が再びパンデミックの気配を感じているのではないだろうか。武蔵村山市の国立感染症研究所ではすでにエボラ出血熱のウイルスを使った研究が行われており、新宿への移転計画も進んでいる。長崎大学高度感染症研究センターや理化学研究所筑波研究所でも、稼働に向けた準備が進んでいるという。
昨年8月、石破首相（当時）と公明党（当時）の斎藤鉄夫代表は、来日したビル・ゲイツに「５年間で810億円の寄付」を約束した。
ワクチン推進組織に８１０億円 石破首相、ゲイツ氏に支援伝達：時事ドットコム
このニュースを聞いた瞬間、「また、やるんだな・・・。」そう感じた。810億円という額は大した額ではない。（が、それだけあったら小中学校の給食費にまわしてほしい。）問題は、まさにこの画像が示すように、「日本の首相（当時）がビル・ゲイツにGoサインを出した」ということなのだ。
しかも今度は『エボラ出血熱』らしい。（現在は、インドなどで流行している『ニパウイルス』の可能性もある）ニパウイルス感染症・ヘンドラウイルス感染症｜厚生労働省
はっきり申し上げますが、新型コロナ・パンデミックは、人工感染症である。（個人的には、「ウイルス起因」の症状は、その多くが電磁波による集団体調不良ではないかと考えている。）
2021（令和3）年の年明け、新型コロナ・パンデミックの発生から約1年がたった頃、私は東京都下の大学病院で事務の仕事をしていた。そこは、コロナ患者を受け入れる救急外来もある病院だった。
昼食時、職員用の広い食堂で手持ちの弁当を広げていると、周囲にいる医療従事者の方々がマスクを外してにこやかに談笑しながら昼食をとる姿が気になった。食堂の前と後ろには、「会話は食事が済んでから」と大きく書かれたポスターが貼ってあった。
当時まだ新型コロナというウイルスを真剣に信じていた著者は、その様子に違和感を覚えた。「ここはコロナ患者受け入れ病院なのに、クラスターが発生したらどうするのか・・・。」などと、憤りを覚えていた。しかも、当時その病院のトップはたびたびメディアに登場し、新型コロナを煽っている有識者の一人だったのだ。
我ながら無知だった。
今思えば、「あそこにいた人たちは、みんな本当のことを分かっていたんだな。」と思う。そして、20年近く集団ストーカーとともに電磁波による身体・精神に対する攻撃を受け続けてきた経験からすると、「ほとんどの身体症状は、電磁波によって起こせるのではないか。」と考えている。
パンデミックとは、健康な免疫システムを破壊し不妊や癌などなんらかの病気を誘発することを目的に、電磁波で様々な症状を引き起こしメディアを使って人々をパニックにして冷静な判断能力を失わせ有害なワクチンを接種するための、世界的人工感染症災害ではないか。（あくまで、著者の個人的な見解である）
ブレイク・タイムーこれもパンデミックのための演出かー
またもや昨日(2026年2月28日)買い物に出た際、性懲りもなく現れた救急車の動画を入れる。
『懲りないねえ・・・。お前たちは、もはや私のブログネタだ…。』
救急車による付きまといも2005年から大学に通っていたあの町で始まった。
2021年11月から2023年8月まで住んだ東京のある町では、1日4回5回は当たり前！というレベルで連日救急車に遭遇した。住んでいるマンションの駐車場に特に何もせず、何時間も停車していることもあった。この町は、BSL4研究施設のある国立感染症研究所にほど近い町だった。そして、その町では2023年、救急病院の建設が始まった。あまりの救急車のサイレンに耐えきれず、救急病院の完成を見ずに著者は逃げるように福島県に転居した。理由は、「人口が少ない場所で、静かに暮らしたかったから」である。
福島県に転居後すぐに始まったのが、まさに「福島県の汚染水放出を理由にした中国による日本の魚介類輸入禁止」と、「イスラエルによるガザ攻撃」だった。
まさに今転入したばかりの福島県の放射能汚染放出を理由に魚介類輸入禁止となり、まさかとは思ったが不吉な予感がした。確かに第1回目の汚染水の海洋放出は著者の誕生日と重なった。やはりこれは巨大な陰謀と関係があるのかもしれない。そう感じた。
もしあのまま東京にいたら、東京でエボラ・パンデミックが始まったのではないかという疑念が今生じている。
理由は、前回のコロナ・パンデミックでわかったように、パンデミックが起きれば救急医療がひっ迫する。このため、あらかじめ救急医療体制を用意しておく予算が必要になる。このために、看護師資格のない著者を看護師に仕立て上げ、救急車で追いかけまわし、何かをでっちあげようとしてきたのではないか・・・？
引っ越しの当日、東京から福島に向かう新幹線の窓越しによく晴れた空を眺めていた。「やっと、救急車攻撃と莫大な数の集団ストーカーから逃れられる・・・」安堵感でいっぱいだった。それもつかの間、郡山あたりで思わずぎょっとした。空に飛行機雲で描いた巨大な「X」の文字・・・。「X」の文字は、二ムロデ（悪魔の血族）のシンボルである。「やれやれ、まだ続くのか・・・。」どこまでも、どこに逃げても追いかけてくる組織である。
ちなみに・・・
ちなみに、荷物搬出後の最終チェックは、不動産会社の女性スタッフが行った。気さくな雰囲気の方で駅まで送ってくれたその女性、「出身は『長崎県』なんですよ。」と話していた。長崎県出身の人は初めてで、珍しかったのでよく覚えている。『ナ・ガ・サ・キ』・・・。ね、巧妙に仕組まれているでしょ。
とにかく、巨大な謀略の組織に追いかけまわされていることだけは確かである。その一端が創価学会であるところまではたどり着いた。これから、その向こうに何がいるのか検証していこう。
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ローマクラブ「成長の限界」と「人口削減のための不妊ワクチン」
1972（昭和47）年（世界的に、いろいろなことがあった年なのだ）、ロックフェラー財団が主宰するローマクラブによって、『成長の限界』という本が出版された。この本では、
人は幾何学級数的に増加するが、食料は算術級数的にしか増加しない
『成長の限界』D・H・メドウズ他著 成長の限界 – Wikipedia
という言葉を使って、地球の有限な資源や環境が、人口の増加と人間の経済活動の規模拡大によって100年以内に破綻してしまうという予測を打ち出している。この予測に賛成する立場の有識者たちが、「人口削減」という言葉を使いだした。
実は「人口削減」という発想は、世界保健機関（WHO）がその30年近く前、1945（昭和20）年設立当初から始まっていた。「産児制限のための家族計画」という計画である。
そして、人口削減のための様々な生物兵器・化学兵器の実験が主にアメリカで行われた。
- 1950年代 サンフランシスコで海軍による感染症の原因になるグラム陰性菌の散布 グラム陰性菌 – Wikipedia
- 1954年 ユタ州で昆虫兵器実験 10万～20万匹のノミを散布
- 1955、56年 ジョージア州で昆虫兵器実験 黄熱病の原因となる30万～60万匹の蚊を散布
- 1963～1965年 精神障害を持つ子どもたちに肝炎患者の便抽出物をワクチンで接種
- 1962～1973年 アメリカ海軍内部でサリンガスやワクチン接種等の実験
- 1965年 北米南東部に海岸線で昆虫兵器の実験 黄熱病の蚊を散布
1950～1960年代は主に、アメリカで生物（昆虫）兵器や化学兵器を使った人体実験が行われた。その後、ベトナム戦争などを経てこのような兵器に対する懸念が高まったことにより、より抵抗感の少ない「ワクチン」を用いた人口削減計画へと進んでいく。
1968年、ロックフェラー財団の年間報告書は、人口削減計画がすすんでいないことを憂え、「免疫力の立場から繁殖力を低下させるワクチンの開発に力を注ぐべき」と発表。
『カバールの正体』 副島 隆彦監修 西森 マリー著
こうして、1971年ロックフェラー財団はWHOに資金を投入して「生殖制御のためのワクチン」の開発に着手する。ロックフェラー財団の役割はのちに、ビル・ゲイツ氏に引き継がれていく。
1972（昭和47）年のローマクラブのプロパガンダ「成長の限界」が発表されたのちの、1976（昭和51）年、WHOで「不妊ワクチン」の研究が行われた。これは、「不妊を改善するワクチン」ではない。「健康な人を不妊にするワクチン」である。つまり、「ワクチンを使って若者を不妊体質に変え、人口を減らす」という研究である。
この研究が行われる背景には、ロックフェラー財団のエージェントであったヘンリー・（アルフレッド・）キッシンジャー氏による「キッシンジャー・レポート」がある。
このレポートでは、世界全体の人口削減が必須であること、特にアフリカのような後発開発途上国（least developed countries;LDCs）の人口成長をゼロにする必要性が説かれています。
『VIRUS DOSE NOT EXIST（ウイルスは存在しない！）』下巻 崎谷 博征著
不妊ワクチンに先立って、1980年代には発展途上国の出産適齢期の女性に皮下埋め込み型の不妊薬が使われ、実際に効果が確認されている。
そして1990年代、アジア、アフリカ、インド、中東などの発展途上国に対して、『医療支援』という名で不妊や小児麻痺、癌などを誘発させるためのワクチンが送られ接種された。これによって実際に小児麻痺などの発症増加も確認されている。これは、もはや『ワクチン兵器』ではないか。
ワクチンは、人口削減のための兵器である。
ちなみに・・・
ちなみに、キッシンジャー氏と言えば、1972（昭和47）年に当時アメリカでも同時に進められていた中国との国交正常化を、アメリカに先立って成し遂げてしまった故田中角栄元総理大臣を追い落とした人物としても知られている。実際には、アメリカは「2つの中国」路線での国交正常化への道を慎重に模索していただけであって、台湾との国交も確保したまま米中国交正常化を成し遂げた。さすがだなと思わずにはいられない。あれから50年経ちましたが、自戒の念も込めて言いますが、日本はまだまだ世界を知らなすぎる。真の独立を成し遂げるには、世界の真の姿を知らなければならない。
「陰謀論」も「パンデミック」も、すでに死語である。
著者から言わせてもらえれば、「まだそんなこと言ってるの？頭大丈夫ですか？」の世界である。いったい何人国民を殺せば、気がすむのか？何人殺されれば気づくのか？
あなたは、そんな理由で人生を強制終了されたいですか？
2009（平成21）年にはWHOが人口増加危機を煽るような発表をしたのち、2010（平成22）年にはビル・ゲイツ氏が、「ワクチンによって、世界の人口増加率をゼロにする」と宣言している。不妊ワクチンの開発にご自身の財団である「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」から1兆円以上を投じている。
彼らに共通する特徴として、『優生思想』の持ち主であることが指摘されている。
ビル・ゲイツはいまや「自分たち以外の血統は遺伝的に劣っていて、地球上から根絶やしにしなければならない」という優生思想を顕にしています。
『VIRUS DOSE NOT EXIST（ウイルスは存在しない！）』下巻 崎谷 博征著
ちなみに、ビル・ゲイツ氏の父上も優生思想の持ち主ということである。
優生思想とは
wikiによれば、19世紀から20世紀初頭にかけて集団の遺伝学的な質の向上を目指して「進化論」「遺伝学」をもとに欧米の先進国で発展した思想である。優生学 – Wikipedia
イギリスの人類学者フランシス・ゴールトンの「優生学」をもとに、人間の集団的な質の向上のためには、悪質な遺伝形質を排除し、優良な遺伝形質のみを保存するという立場をとる。
これによって、1912年に始まった国際優生学会議では、政治家、科学者、社会指導者などが人間の遺伝的な質の改善を目指すための世界的な議論が行われた。そしてこの会議の議論をもとに、残すべき遺伝子と排除すべき遺伝子の選別が行われ、日本でも結婚を制限したり、特定の病を持つ人々に不妊手術を行うなどの間違った政策が行われた。
国際優生学会議：International Eugenics Conference
「遺伝的に劣っているという理由で地球上から根絶やしにしなければならない人々」とは、どういう人のことを指すのか？前述のワクチン支援(という名の人口削減)を受けた国々は総じて、アジア、アフリカ、インド、中東など有色人種の国々である。今風に言えば、『BRISK諸国』である。有色人種の国であるならば、日本も含まれるのではないか。
日本でも、生後間もなく始まる予防接種の回数は満1歳までに22回に上るという。
調査報道 河添恵子TV / 公式チャンネル – YouTube
新型コロナ・パンデミックでも、ワクチン開始以降超過死亡数が増加し、高止まりを続けている。
日本も、『優生思想』をもつ者たちによるワクチン兵器を使った人口削減計画のターゲットになっているとみてよいのではないだろうか。
mRNAワクチンは、確かに超過死亡を引き起こした
では具体的に以下のデータをもとに著者が作成したグラフで見てみる。
人口動態調査 人口動態統計 確定数 死亡 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口
人口動態調査 人口動態統計 確定数 死亡 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口
上のグラフから、2021（令和3）年２月のワクチン開始以降、年間の死者数は23万人増加(2024)している。その多くは、70代以上の高齢者である。高齢者は、体力の低下や持病があるケースが多く脆弱であるという理由で一番最初にワクチン接種が始まった。このことが、死者数が増加した原因ではないだろうか。
←左のグラフは男性のみの結果である。2020年前後4年間の平均で比較すると、70代の死亡者が22500人、1.12倍、80代以上が77000人、1.2倍増加している。
→右のグラフは女性のみの結果である。同様に、70代が8900人、1.09倍、80代以上が90000人、1.18倍増加している。
総じて、男女ともに70代以上で10万人ずつ増加している。しかもこの世代は2024年の時点で死者数が増加傾向にある。
死亡者が増え続ける原因としては、次のようなことが考えられる。高齢者はテレビからの情報に依存する傾向が強いため、テレビで「ワクチン接種を心掛けましょう。」などと言われると、何の疑問も持たずに接種してしまう。さらに、自治体から接種券が送られてくると、「使わなければもったいない！」とばかりに打ちに行ってしまう。
では次に、若年層について詳しく見てみる。実際、気がかりなのは若年層である。
←左図は若年層男性の死亡者数推移である。はっきりとしたワクチン接種との関係性は見えない。
→右図は、若年層女性の死亡者数推移である。気になることが見つかった。10代と20代の死亡者数が上昇し続けている。
この年代は、今後結婚・出産の可能性のある世代であり、この世代の減少はそのまま人口減少に拍車をかけることになる。WHOで当初開発された「不妊ワクチン」のターゲットも、若年女性だった。女性の役割を出産・育児に縛り付ける考えはないが、残念ながら他の世代や男性には育児はできても出産はできない。哺乳瓶でミルクを上げることはできても、肌と肌で体温を感じながら母乳を与えることはできないのだ。人間の一生の中で、かけがえのない大切な時間であり、それができるのが若い女性たちなのだ。もっと、大事にしなければならないし、大事にしてほしい。
一方で、上のグラフでは顕著な変化は見て取れないが、若年男性の心筋炎発症が報告されている。住民に注意を促している自治体もある。
【10・20代の男性と保護者の皆さまへ】新型コロナワクチン接種後の心筋炎・心膜炎について／えびの市
数が少ないとはいえ若者にも死亡した方はいるし、何らかの体調不良が続いている方もいる。次の世代のワクチンであるレプリコン・ワクチンはもちろん、インフルエンザワクチンでさえも、もはや本当に安全なのかさえ疑わしい。接種するのかどうか各自で調べ、慎重に判断してほしい。
増えすぎた高齢者とともに、未来を背負う若い世代が狙われているのではないだろうか。
そして、日本は間違いなく、『人口削減』のターゲットになっている。
参考文献
- VIRUS DOES NOT EXIST（ウイルスは存在しない！）下巻 崎谷 博征著
- 日本の赤い霧 福田 博幸著
- カバールの正体 副島 隆彦監修 西森 マリー著
- 電磁波汚染と健康 ザミール・P・シャリタ著 加藤 やすこ著
- カナンの呪い ユースタス・マリンズ著
