創価学会の本質について、前回のブログでかなり突っ込んで言及した。一般的に創価学会は、『教育者である初代会長牧口常三郎氏と2代目会長戸田城聖氏が、日蓮正宗の教えを土台に理想の教育を追求していくために1930（昭和5）年に設立した宗教団体である』とされてきた。
しかし、実態はただの宗教団体などではなかった。初代会長牧口常三郎氏と2代目会長戸田城聖氏は日本の皇室や北朝鮮のトップともつながる人物である。さらに創価学会は、「南朝を正統とし、皇統に沿った教育を広めていく」という、『大日本皇道立教会』という団体を母体としているという。
（創価学会を育てた、ロスチャイルド。悪の巣窟・塚本素山ビル【安倍晋三、統一教会、CIA、ユダヤマネー、アイゼンベルグ、麻生太郎、読売、渡辺恒雄、参政党、神谷宗幣】）
また、次のような情報もある。
創価学会はもともと反東条英機派の陸軍軍人組織「獅子の会」が母体だったといわれています。
「日本の赤い霧」極左労働組合の日本破壊工作 福田 博幸著
単純明快なのが好みな者にとっては「あんたたちいったい何なのよ！」と言いたくなるほど、わけのわからない組織である。親族の創価学会員を身近で見ていても、実際、わけがわからない行動をとる。そして、「獅子の会」の一人、塚本素山という陸軍軍人が創価学会設立当時からの顧問であり、2代目会長戸田城聖氏の財政的後ろ盾となっていた。この人物が、国際金融資本の代名詞ともいえるロスチャイルド家のエージェントであった。
つまり、創価学会とは…
『日本の支配階級の一部であり、国際金融資本ロスチャイルドのエージェント』
なのである。
そして、中国共産党とのつながり・・・
創価学会と中国共産党とのつながりは、周知の事実として広く知られている。公明党の「平和主義」とは、憲法9条の「戦争放棄」「戦力の不保持」「交戦権の否認」を軸として第2次世界大戦のような過ちを2度と繰り返さないという党の屋台骨ともいえる方針であった。世界情勢の変化に伴って日本の国際的な役割が変化していく中で、集団的自衛権の行使を可能にする憲法9条の改正を進める故安倍政権に対し、「憲法改正反対」を掲げてブレーキをかけてきた公明党。これを、人ごとのように見ていた当時の私は、「戦争反対」「平和を守ることを考えるべき」といったまさに創価学会婦人部レベルの意見しか持ち合わせていなかった。むしろ、「なぜ安倍総理は自衛隊に武器を持たせたいのか？」などと、今思い返してみると恥ずかしくなるくらい「お花畑」だった。そして、英米と異なり戦争という手段を取らない中国に対して共感を感じ、「一帯一路構想」にも期待さえもっていた。
しかし、現実は私の想像をはるかに超えていた。そもそも、創価学会が言うように戦争をしないのならば、なぜ中国はあれほどまでに軍事費を拡大して核弾頭を始めとした至上最強の軍隊を用意しているのか。専守防衛のための戦争にも、軍隊は必要ということなのか。
そして20年前集団ストーカーという犯罪に巻き込まれ、この犯罪について調べていくうちに、中国共産党と創価学会が日本に対してこの50年間どういったやり方で何をやっていたのか、やっと気づいた。
公明党と創価学会が「平和」を掲げて「日本の戦力不保持」を主張していたのは、中国共産党の意向だったのだ。中国共産党は、日米同盟を破壊し日本を中国の傘下に取り込む計画だったのだ。それも、「同盟国として」ではなく、「中国の一部として」である。自衛隊を戦力不保持から縮小化し、日本を無抵抗な国にした上で、中国の支配下に置こう、こういうことなのだ。下の図は、ネット上で出回っている「2050年の日本地図」という画像である。
西日本は「東海省」という立派な省名までついている。東日本は「日本自治区」となっている。
この地図を100%信じ込むわけではないが、
- 北海道や九州など、日本の水源地や自衛隊周辺など重要な土地の多くが中国人の所有とされている
- 住民の知らない間に、観光地など重要な土地が一面太陽光パネルになっている
- 標識に中国語やハングル語が追加されている
- 日本中に主にアジア系の若い外国人が急増している
- クルド人問題やナイジェリア問題などBRISC諸国からの移民問題が起きている
- 東京大学などに中国人留学生が急増しており、しかもその学費を日本人が払わされている
- 外国の運転免許証の日本版への切り替え（外面切り替え）が非常に簡単である
- 中国の国防動員法による、中国系移民を使った対日蜂起の可能性（すでに武器倉庫や熊対策を理由とした狩猟免許取得も進んでいる！？）
このように、実際に日本中で日本国民の主権が侵害されるようなさまざまなことが起きており、上の地図のような状況が「さもありなん」という現状なのだ。
ちなみにこちらのサイトの情報によると、「創価学会はファイザーの大株主である」ということだ。つまり、パンデミックで儲けた側である。これもまた、「さもありなん」である。
そして日米同盟を重視する自民党安倍政権に対して、創価学会は公明党を通じて常に中国寄りの立場をとってきた。例えば、ウイグル人自治区問題や尖閣諸島問題など、日中間の火種となり得る問題を国土交通大臣のポストを公明党に丸投げ（2012～2014年）し、公明党代表らが中国共産党に忖度することによって、うまく収めてきた。そして、度を越した「中国共産党への忖度」は、公明党だけでなく自民党、立憲民主党などの中にいる親中派とみられる議員にも多数見られ、このことからも、「日本自治区」「東海省」が現実味を帯びてきたように感じるのである。
そしてこの計画は、少なくとも約50～60年前、日中国交正常化辺りにはすでに始まっていたようなのだ。
田中角栄総理大臣就任も、中国共産党の対日工作だった⁉
田中角栄元総理大臣と言えば、「まあ、そのー・・・」というセリフでよく物まねのネタにされていた語り口を記憶している。そして、ロッキード事件。テレビをつければ、「ロッキード、ロッキード・・・」ロッキード事件で失脚した総理大臣というイメージである。
1972（昭和47）年の日中国交正常化の主役でもあり、非エリート層出身の総理大臣として、国民的人気者だった総理大臣である。
実は、1972(昭和47)年の田中角栄元総理大臣の就任そのものが、中国共産党周恩来首相の対日工作の一つだったというのだ。だとしたら、すでに50年前から「2050年の日本地図」は描かれていたのではないのか・・・。1972年と言えば、私がまだ小学1年生。当時アイドルブームで、アグネス・チャンさんや麻丘めぐみさんの曲を一生懸命覚えて歌っていた頃だ。「あの頃から…」背筋が寒くなった。
ちなみに、アグネス・チャンさんと池田大作氏は意外なつながりがあった。池田大作氏は、「山本伸一」というペンネームでアグネスさんの曲を作詞したこともあるという関係だった。そう言えばアグネスさんは、香港出身でしたね。
中国共産党は、目的達成のため、まず、あらかじめ目をつけていた田中を総理にする工作を行い、外務省ルートをはじめ、中国大使館、新華社ルート、創価学会ルートと複数のルートを通じて諜報工作を仕掛けました。田中の「迷惑」発言癖に目をつけ、それを重要な外交の場で発言させたうえで、難癖をつけ、窮地に追い込み、さらに利権という”餌”を与えて籠絡しました。
『日本の赤い霧』極左労働組合の日本破壊工作 福田 博幸著
当時の中国共産党の首相であった周恩来氏は、日本をアメリカから引き離し、中国共産党（コミンテルン）側へと引き寄せるための破壊工作の責任者であり、同時に日本の富の収奪を目的として水面下で動いていたということなのだ。そのためにまず、日本の総理大臣を囲い込み、利用した。田中角栄元総理大臣が通産大臣になると、外務省アジア局長中国課長の橋本恕氏がレクチャーを開始する。その内容は、「台湾と政治関係さえ断てば、日米安保体制のままで日中の国交正常化は可能です。」というものだった。これによって、日本は台湾を切り捨て「一つの中国」路線を進むことになるのだが、これも周恩来氏の手引きだった。1970年代以降の日本の外交政策まで、すでに中国共産党の方針によって影響を受けていたということになる。そして、1972（昭和47）年、田中角栄総理大臣が誕生すると、中国共産党の抗日部隊と公明党竹入委員長周辺の接触が始まり、彼らの根回しによって、同年9月、田中角栄元総理大臣の訪中が実現しする。
当時の中国は、毛沢東国家主席の文化大革命（1966～1977）の真っただ中にあり、経済的にも崩壊寸前だった。加えてすでに始まっていた中ソ対立により、中国国内の反毛沢東勢力とソ連が結託し抵抗してくることも懸念されていた。その解決策として毛沢東氏がとった戦略が、
- ソ連を牽制するために、アメリカと手を結ぶ
- 経済的支援を得るために、日本と手を結ぶ
だったのだ。つまり中国共産党にとって、日本は初めから「ATM」だったのだ。そして、その後数十年間日本の資金や技術を手に入れるために、中国共産党の抗日工作部隊は田中角栄氏に目をつけ、念入りに調べ上げたうえで、日本の外務省や創価学会と共に囲い込んで総理大臣に就任させ、その後の日中関係についての重要な取り決め、日中共同声明に調印させた。
ちなみに、前述の外務省アジア局長橋本恕氏については確認取れませんが、外務省には創価学会員で組織する「大鳳会」という組織があり、皇后雅子様とお父上である小和田大使もメンバーであったことが確認されている。
池田大作氏の海外訪問の際には、一私的宗教団体の会長でしかない池田氏に対し、外務省大鳳会によって皇室に次ぐようなVIP待遇が行われていたようである。
中国共産党の抗日工作部隊としての、創価学会
周恩来氏の「今後数十年間、日本から経済的支援を引き出す（ATMとして利用する）」という戦略。そのための工作部隊として白羽の矢が立てられたのが、創価学会だった。創価学会では、1960（昭和35）年、第3代会長に池田大作氏が就任する。2年前、1958（昭和33）年4月、２代目会長の戸田城聖氏が58歳という若さで他界、その後を継いだのが池田大作氏で、まだ32歳という若さでの就任だった。
そしてこの頃から中国共産党の周恩来氏は、創価学会に目をつけていた。中日友好協会を通して、創価学会の調査を始めている。調査の結果、創価学会がこの時期急速に勢力を伸ばしていることを知り、抗日工作を開始する。作家の有吉佐和子氏を通して、1965（昭和40）年創価学会青年部長の秋谷栄之助氏との会談に成功する。（「日本の赤い霧」 福田 博幸著 より）
創価学会と中国共産党、どちら側からのアプローチだったのか？これについては、様々な意見がある。
もともと第２代会長の戸田城聖氏、第3代会長の池田大作氏ともに、中国の歴史や古典に思い入れがあり、説法などにも使っていたようである。池田大作氏は、1962（昭和37）年夏の参院選での公約に「日中貿易の促進」を掲げていた。やはり、有吉佐和子氏が仲介役となって1966（昭和41)年創価学会青年部と中国共産党との会談につながったとなっている。（「創価学会秘録 池田大作と謀略と裏切りの半世紀」 高橋 篤史著より）
1965年と1966年、1年違ってはいるがどちらも「7月」とされているのでもしかしたら同じ会談について言及されているのかもしれない。このころすでに水面下では、周恩来氏との接触が始まっていたのだろう。
中国共産党はもともと日本共産党とともにコミンテルンによって設立された組織であり、双子のような関係だった。それが1966年以降、中国共産党は日本共産党よりも創価学会と近くなっていった。1964（昭和39）年に公明党が発足。早くも公明党は、「日米安保の段階的解消」、「自衛隊から国土警備隊への縮小」を公約に掲げている。これは、日本をアメリカから引き離した上で無力化し、中国共産党側へ引き込むことそのものである。このころすでに始まっていた周恩来氏の抗日工作の結果ではないだろうか。
創価学会内部の調査によって、「1964（昭和39）年入信組の中に、日本共産党によってその4,5年前から教育されていた共産党員が入り込んでいた」こともわかっている。このうちの一人が、前述の秋谷栄之助氏である。また、池田大作氏自身が中国にすり寄っていく動きについても書かれている。1968（昭和43）年、学生部総会の場で池田大作氏は、「首相訪中」「中国共産党政府の国家承認」についても言及している。
1971（昭和46）年設立された金剛会という組織がある。これは、学会員を社員とする企業集団で、主に出版社、飲食、家電商社や建設会社など合計8社が参加する組織だった。この中のひとつ「東洋物産」は、1948（昭和28）年創立、1972（昭和47）年３月、正式に中国友好商社に指定されている。この企業の実態は、低所得者層が多くを占める創価学会信者に対して押し売りや高利貸しする形で利益を上げているというものだった。
この会社が友好商社に指定されたこと自体、考えてみれば実に奇妙であり、逆に言えば指定を取り付けた手腕はみごとという他ない。いったい、東洋物産がその見事な手腕を発揮して得た日中友好商社としての取引は彼らにとって、どのような意味を持つのであろうか。・・・中国が大手商社をさしおいて、国内にもその名を余り知られていない創価学会経営の東洋物産と取り引きすることは、背後に控えている学会という強大な組織に、大いなる魅力を感じているからではないだろうか。
「変質した創価学会 現創価学会大幹部の告発」 漣 悟空著 より
「日中貿易の促進」を担う商社としてだけではなく、それ以上の役割を期待しての「日中友好商社指定」ということではないだろうか。この書籍の初版は1972（昭和47）年7月。まさに日中国交正常化の流れの真っただ中で書かれた記録である。創価学会幹部の方が感じ取った危機感が表れている。
日中国交正常化、すれ違う日本と中国
日中国交正常化は、日本にとってはまさに戦後長い間触れないようにしてきた日中戦争の傷跡を浄化し、未来に向けて新たな関係を築いていくスタートラインに立ったこととして受け止められていた。２頭のパンダが贈られ上野動物園が連日の大賑わいになったことなどもあり、多くの日本国民は両国の明るく前向きな未来を想像していたと思う。
しかし中国共産党の思惑は、全く異なるものだった。
「今後数十年間、日本のもつ巨額の資金や知識、技術、情報、人的支援等を利用して強大な中国を完成させ、同時に日本をアメリカから引き離し弱体化させ、中国共産党側へ取り込むのだ。」
これが、中国共産党にとっての日中国交正常化の目的だったのではないか。見方によっては、敗戦国日本に対する当たり前の要求にもみえる。しかし、中国に対する戦後賠償は、1972（昭和47）年の日中国交正常化時の「日中共同声明」の中に、「対日賠償請求放棄」として盛り込まれている。そしてこれと引き換えに、「二つの中国の否定」も盛り込まれている。
「日中戦争における戦争責任と賠償問題‐一つの思想史的考察ー」 伊東 昭雄著 （人文45-1（伊東）.pdf）
中国はなぜ日本に戦後賠償金を要求しなかったのか | Joongang Ilbo | 中央日報
つまり中国共産党は、「戦争賠償金は放棄する。その代わりに台湾との国交を断絶し、『一つの中国』を受け入れること」、言い換えれば、「台湾は中国の領土であること」を認めること要求し、あらかじめ対日工作によって弱みを握られていた日本の田中政権はこれを受け入れた。
そして、政府開発援助（ODA）として３兆円を超える資金が中国に送られてきたとされている。その政府開発援助を取り仕切っていたのが「田中派」であり、しかも10％程度のキックバックも行われていたというのである。国際社会の慣習として被援助国から援助国にバックマージンが贈られることは問題ないということだが、通常3％程度のところ、10％である。田中派の政治資金として相当の資金が還流されていたということである。
そして、日本から送られた資金について中国共産党が公表することはなく、国家予算にさえ明記されたことがない。もちろん、中国国民にはこの事実は知らされず闇資金として処理されていた。この資金が、中国人民の生活向上のためではなく、人民解放軍の軍事拡大に使われたというのである。経済特区の目覚ましい発展は、ODAではなく日本企業の持ち出しだったのでしょうか。まさに、「用敵の法」である。
そうとは知らずに日本人はせっせと中国を支援し、中国に「世界の工場」を作り、アメリカを凌ぐ軍事大国に育て上げてしまったということである。（ただ、先日のアメリカによるベネズエラ攻撃で中国産防衛システムの脆弱さが露呈したといわれている。だとしたら、本当に日本のお金はどこに消えたのか？）
これが、周恩来氏自らが日本国内に対日工作部隊を組織し、創価学会、日本の高級官僚や政治家を取り込んで完成させた「日中国交正常化」の実情であり、その後50年の結果が今の日本である。
コミンテルンの野望ー赤化してゆく世界ー
中国共産党にとっては、日本をATMとして今後数十年間、経済的支援のみならず知識・技術・情報・人的支援などありとあらゆる支援を引き出すための「日中国交正常化」であった。敗戦国日本として、また、1960～70年代当時まだまだ発展途上国だった中国に対する支援として、全てを否定するつもりはない。ある程度必要な支援だった。
しかしこの頃、中国共産党との国交正常化は日本だけでなくいろいろな国で進んでいた。フランスは1964（昭和39）年に、国交を樹立している。アメリカのニクソン政権も日本とほぼ同時に国交正常化を模索していた。しかし、ニクソン政権は中国共産党の思惑通りにはならず、正式な国交正常化は1979（昭和54）年、実に7年の歳月をかけて慎重に事を運んでいる。しかも、「米台関係法」を制定して台湾を独立国として認めるという形をとっている。つまり、アメリカにとっては「二つの中国」のままである。
2022（令和4）年にアメリカの当時下院議長だったナンシー・ペロシ氏が台湾を訪問し、中国の台湾への圧力に対して抗議する演説を行った。あれは、正しかったのだ。
中国共産党は、1921（大正10）年、上海で設立された。「日本開放」「日本革命」を掲げ、日本国内の左翼勢力拡大を図ってきた。左翼政党や日中友好団体などに資金援助し、様々な暴力事件を起こすなど日本国内の不安定化に関わっている。連合赤軍もその一つであった。テレビでも中継された「浅間山荘事件」や「安保闘争」にも、中国共産党の資金が流れていたのだ。
コミンテルン勢力の一つである中国共産党が、アメリカ支配からの「日本開放」とそのための「日本革命」を目的として結党時から水面下で行っていた抗日工作の表れである。
スイスのシンクタンクである「ローマクラブ」による報告書「成長の限界」が発表されたのも、奇しくも1972(昭和47）年である。米中国交正常化を進めたアメリカのキッシンジャーによる、「キッシンジャー・レポート」。このレポートによってWHOが「人口削減のための不妊ワクチン」の研究を開始したのは1976（昭和51）年。
この時代、日本だけでなく世界中で「静かなる赤化の波」が始まろうとしていたのかもしれない。
創価学会は、まさに中国共産党が日本を赤化するための
「抗日反日赤化工作部隊」
と言える。
参考文献
- 「変質した創価学会 現創価学会大幹部の告発」 漣 悟空著
- 「創価学会秘録 池田大作と謀略と裏切りの半世紀」 高橋 篤史著
- 「日本の赤い霧 極左労働組合の日本破壊工作」 福田 博幸著
- 「ウイルスは存在しない」 崎谷 博征著
